次世代エンドポイントセキュリティ製品 / PC Matic SuperShield

PC Maticの防御率のひみつはホワイトリスト
事前監査されてないアプリは一切起動させない

PC Maticの防御率のひみつはホワイトリスト
3つの仕組みを実社会に例えた図

PC Maticは、他のセキュリティ対策ソフトが採用している仕組み、ブラックリスト(指名手配)、ヒューリスティック(ふるまい検知)に加えて、3つ目の仕組みとしてホワイトリストを採用した次世代エンドポイントセキュリティを搭載しています。

ホワイトリストへ追加不要な
ホワイトリスト方式を採用

PC Maticのホワイトリストには、世界中の善良なアプリケーションが、既に約1,500万本以上登録されており、リストにある監査済のソフトウェアのみ起動を許可します。リストにないソフトやアプリケーションが起動する事を防ぐため、できたばかりの新種ウイルス(未知のウイルス)やスパイウェアに対して高い防御率を実現しています。

利用者の誰もが善良なアプリケーションと悪質なアプリケーションを自ら判断することは困難です。未知のアプリケーションは即座にクラウドへ転送され、多面的な分析にかけられます。監査後に、いずれかのリストへ自動追加されます。このため利用者は善悪の判断をする必要はありませんし、巧妙である昨今において自ら判断することは大変危険なのです。【詳細な説明はこちら】

世界最強の盾。軍隊で採用

PC Maticでは、完全自社開発のホワイトリスト方式を採用した次世代エンドポイントセキュリティを「PC Matic SuperShield」と呼称しています。現時点でクライアント・サーバ型で稼働しています。ホワイトリストに追加する必要がないホワイトリスト方式を採用しているのは、いま世界でPC MaticとそのOEM供給先のみです。

「攻撃と防衛」は「剣と盾」に例えられます。新しい脅威に対しては従来の盾では防御することはできません。防衛において「いままではこれで通用した」は、新たな脅威の出現によって覆されます。新しい脅威には、新しい盾が必要です。その新しい盾がホワイトリスト方式を採用した次世代のセキュリティソリューションです。

PC Maticは、企業内に侵入を試みる標的型メール、パソコン内やサーバのデータを暗号化してしまうランサムウェアから守り、利用者へ安心安全を提供します。

政府が非推奨指定したもの、
広告不正表示をウイルス指定

アドウェアも防止

PC Maticは、日米欧の政府が政府関係機関内での利用が望ましくないと指定されているアプリケーションや、「お振込みください」「ウイルスに感染しています」等の広告を不正に表示し続けるアプリケーションを駆除対象にしています。一般的なセキュリティ対策ソフトでは、ウイルスとして指定されておらず対処されませんが、PC Maticでは問題のあるアプリケーションはウイルスと同等レベルの扱いをし、軍事レベルのセキュリティを確保しています。

世界で最も軽い次世代エンドポイントセキュリティ

SuperShildの説明

PC Matic SuperShieldは、第三者評価機関 VirusBulletinにより、2016年6月度発表の調査において世界で最も軽快に動作する最も強固なセキュリティソフトとして評価されました。

原則的にホワイトリストへ追加されているアプリケーションを迅速に起動させることで、アプリケーション起動を高速化しています。

また、PC Maticなら定期的に全ファイルスキャンを自ら行う必要はありません。PC Maticは、パソコンを操作していない空き時間にファイルスキャンを自動的に行い、利用者がパソコンを操作すると即座にスキャンを停止。CPU負荷率を考慮するセキュリティソフトは稀な存在ですが、PC Maticはセキュリティソフトが入っている事を忘れるくらい快適に動作します。パソコンメーカ出身者達の想いが、必要以上に高性能なパソコンを購入する必要はないとの考えから軽快に稼働する設計思想を採用しました。

軽く動作していますが、クラウド上ですべてのファイル監査をしっかり行っています。利用者のパソコンリソースを消費しないため軽快です。監査中もパソコンの電源を切ってもクラウドで多面的な監査が実行されます。【詳細な説明はこちら】

毎日膨大な新種ウイルスが発生中

2014年には3億1,700万本、2015年には4億3,056万本の新種ウイルスが作成されました。毎日約118万本のウイルスが作成されたことになります。
毎日大量に作成されるウイルスを指名手配で行うブラックリストでは追いつきません。また、ソフト等の挙動を確認し安全か判断をするヒューリスティック方式(ふるまい検知)でも、時限型ウイルスや巧に作成された標的型ウイルス、姿を変えるポリモーフィック型ウイルスは、回避されてうまく発見できません。

セキュリティ業界は、新たなアプローチが必要であるとして、いままでの法則を捨てて人工知能技術を用いた新たなアプローチが急務とされています。そこで悪質なアプリケーションは、善良なアプリケーションが作成される数より数百倍多く発見されている現状から、PC Maticの開発陣は善良なアプリケーションが作成される数より数百倍多く発見されている現状から、PC Maticの開発陣は善良なアプリケーションのみ起動を許可し、それ以外は起動を阻止すれば、未知のウイルスも含め防御率は格段に高くなるはずだと考え、いまの時代に求められる軍事レベルの強固なホワイトリスト方式の次世代エンドポイントセキュリティを開発し提供を開始しています。

軽快な理由の詳細

セキュリティエンジン対策

PC Maticは、アプリケーションを実行する際にまずホワイトリストに登録されているかを確認します。登録されている場合はアプリを実行を許可します。(図のホワイトリストNOの場合)

ホワイトリストに登録されていないアプリケーションの場合は、過去に検知されたウイルスかをブラックリストで照会し確認します。
過去に検知されたウイルスであった場合は、実行の阻止と駆除を行います。(図のブラックリストYESの場合)

過去に検知されていなかった場合は、パソコン内でウイルスではないか挙動を確認します。なお、この挙動を確認する事をヒューリスティック分析(ふるまい検知)と言います。
ウイルスの挙動を確認した場合は、実行の阻止と駆除を行います(図のヒューリスティックYESの場合)

ウイルスの挙動を確認できなかった場合でも、実行を許可しません。(図のヒューリスティックNOの場合)
これは、年々ウイルスは緻密に隠されるようになっており、一般のパソコンでは見つける事が難しくなっている為です。実行されなかったアプリはクラウド上のサーバに送られて、詳細な分析を行います。

この分析で問題がなかった場合のみホワイトリストに登録されます。なお、このホワイトリストは世界中の利用者と共有されています。

セキュリティエンジン対策

世界No.1を獲得したセキュリティ

VirusBulletinの結果

2016年2月に第三者機関「VirusBulletin」より発表された2015年版のWindows 7 Proにおける「既知のウイルス防御」「未知のウイルス防御」のテストで、世界No.1を獲得しました。
こちらの図で、既知のウイルス防御および、未知のウイルス防御力が1位となっています。特に未知のウイルス検知では2位を大きく引き離しています。 詳細はこちらの図をご覧ください。

VirusBulletinとは

英国にある世界唯一の中立的なセキュリティ検査機関(年会費制)。1番厳格な試験を行うことでも有名です。検査のたびに費用を貰う他評価機関と異なり、世界で唯一中立的に検査を行っています。また、業界発展のための企業を横断した研究機関としての役割も担っています。年に1度、世界中のセキュリティベンダーを集めた技術発表会議を1990年から毎年主催しています。

添付ファイルを開いても
ウイルス感染しない

添付ファイルにウイルスが入っていても安心

PC Maticは善良なアプリケーションのみを起動させますので、標的型メールに新種ウイルスやランサムウェアが添付されていても実行をブロックし、ウイルスに感染しません。
利用者は毎回安全かを意識する事なく、添付ファイルを開くことができますので、スムーズにメールのやり取りを行えるようになります。
標的型メールやランサムウェアは、ホワイトリスト方式の次世代セキュリティ製品でなければ防ぐことはできません。【詳細な説明はこちら】

Java, Flash等を自動更新
脆弱性対策も万全

侵入経路は元から絶つ。JavaやFlashなどの著名なアプリケーションやドライバは悪意のある人達によってセキュリティホール(弱点)が、続々に見つけられてしまいます。このセキュリティホールを用いてエクスプロイト攻撃と呼ばれる手法で、パソコンへの不正侵入が行われています。ファイアウオールでは侵入を防ぐことはできません。

しかし、パソコンにインストールしているアプリケーションやドライバの数は膨大で、全てをアップデートするのは手間がかかります。

PC Maticは、こうした脆弱性を抱えやすい著名なアプリケーションやドライバも自動で更新を行いますのでパソコンを安心してお使いいただけます。【詳細な説明はこちら】

PC Maticに任せておけば安心

たくさんのパソコンの管理をしている方にはPC Maticは強い味方になります。PC Maticは、システム管理者が少ない中小企業や学校の共有パソコンで特に支持されています。

脆弱性対策も万全

空港の保安検査並みでは防御できず。軍事レベルが急務

優秀な個人がウイルスを作成する数は年間にして微増であるにも関わらず、国家諜報機関が敵対国の情報収集や国民の行動を監視する目的で作成するウイルスや、資金力のある国際的な犯罪組織がサイバー犯罪を行う目的で作成するウイルスの数が圧倒的に多くなっています。いまや新種ウイルスの9割以上が組織だって作成されています。

1日に100万個以上の新種ウイルスが作成され、その豊富な資金力を生かし、著名なセキュリティソフトで検知されないよう、出荷前検査を行う体制を敷いています。このため著名な従来型セキュリティソフトは全体的に未知のウイルス検知率が低下傾向にあります。

アメリカ製

ブラックリスト方式(指名手配写真)や、ヒューリスティック分析(ふるまい検知)(空港での保安検査に相当)では、犯罪者を特定することは困難になってきており、軍事施設へ許可された者のみが立ち入るようなホワイトリスト方式(利用許可制)の採用が急務となっています。

ヒューリスティック分析(ふるまい検知)には、多くの手法があり、そのいくつかはビッグデータ分析や多大な分析能力(CPUパワー)を必要とします。ウイルスによる攻撃が多種多様となっているいま、パソコン上で全てのヒューリスティック分析を行うことは、パソコンを遅くしてしまうことや大容量ディスクドライブを必要とし、現実的でなくなってきています。このため、PC Maticでは動作が軽いヒューリスティック分析をパソコン上に実装。その監査をパスしなかったものはクラウドに転送し、並列コンピュータにて複数のヒューリスティックエンジンによる多面的な分析を行い、その結果をパソコンに戻して起動の有無を判断する方式を採用しています。PC Maticは、事前監査済のアプリケーションのみを起動許可させる完全ホワイトリスト方式を採用しており、軍事レベルの次世代エンドポイントセキュリティ製品です。

またセキュリティソフトは、防衛の要(かなめ)ですので、どこの国で製造されたかは非常に重要です。セキュリティソフトは盾として機能する商品であると同時に、OSの深部にて動作するため、究極の諜報ツールとしても活用可能であるからです。国家間の緊張により、アプリケーションの自動更新機能によっていつ諜報ツールに変貌するとも限らないため、セキュリティソフトの導入においては生産国を調達要件にいれる政府機関や企業は国際的に標準的な流れとなっています。

【日本への攻撃上位国】独立行政法人 情報通信研究機構 NicterWeb
【世界中のサイバー攻撃可視化地図】米国Norse社提供

マイクロソフト認定
セキュリティソフトウェア

PC Matic発売元のPC Pitstop社は、マイクロソフトによる認定セキュリティ ソフトウェア プロバイダーに指定されています。

セキュリティ機能

  • ウイルス対策
  • スパイウェア対策
  • ランサムウェア阻止
  • 不正侵入防止
  • エクスプロイト攻撃阻止
  • アドウェアやPUP(迷惑なアプリ)削除
  • 広告ブロック機能(Chrome,Firefox対応)
  • 悪質なブラウザアドオン削除
  • トラッキングcookie削除
  • ドライバ自動更新(脆弱性対策)
  • 著名ソフトウェア自動アップデート(脆弱性対策)
広告をポップアップするアドウェアやPUPは、ウイルスでないため一般的なセキュリティソフトでは駆除対象外ですが、PC Maticでは不要なソフトとして駆除します。

100%社員の手による米国内製

PC Maticの次世代エンドポイントセキュリティは、日本と米国のセキュリティ技術者が共同で、エンジンアーキテクチャとシステム設計を行いました。米国本社の開発者によって開発されたセキュリティエンジンで動作し、システム運用とマルウェアリサーチも米国内の正社員によって維持管理されています。アウトソース開発などの外部委託は一切行っていません。しかし、世界のセキュリティ対策ソフト市場シェアの7割が旧共産圏諸国製セキュリティエンジンのOEM供給を受けて提供されています。国際的な有事の際には、セキュリティ対策ソフトは、攻撃相手国にあるパソコンを攻撃・破壊・有益情報の取得を行うためのツールとしての活用も可能です。このため米国政府は自国民に対して、米国製かつ米国内製エンジン搭載のセキュリティソリューション利用を推奨しています。国際的な有事の際に、日本はどちらの側に付くのか、一度考えてみましょう。間違っても日本と政府間の関係が悪化している国のセキュリティ製品をパソコンにインストールすることだけは止めましょう。

連邦政府や米4軍でも採用

米国連邦政府調達基準を満たし、米国陸軍・海兵隊・空軍・海軍にて採用されています。また米各州政府、連邦政府、連邦政府機関(警察機構含む)、教育機関、大手航空会社などでも正式採用されています。